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...キーワードからファンドをさがす インターネット専用ファンド NISA成長投資枠 NISAつみたて投資枠 国内へ投資 グローバルへ投資 毎月分配型のファンド 商品一覧や条件を絞ってファンドをさがす 投資対象(株式や債券など)や手数料、純資産額、リスク・リターンなどからも ファンドを絞り込んで検索することができます。 取扱い商品一覧(基準価額) 条件指定で絞り込む がましんおすすめコンテンツ 投資信託とは? 未来に向けた第1歩を投資信託ではじめよう NISA(少額投資非課税制度) がましんでNISA活用した、かしこい資産づくり 積立投資信託 未来に向けてコツコツと資産を育てよう 個別のファンド毎の重要な情報はこちらよりご覧いただけます 目論見書・重要情報シート 特定投資家制度に関する期限日について(246KB) 投資信託に関するご注意 ※ご利用前に必ずお読みください ご相談・お問い合わせ 個人 投資

...資産づくりに欠かせないおトクなNISA! 投資信託を購入(積立)して得た 利益にかかるはずの 税金(20.315%) が 非課税に(0%) に!! NISA制度を活用しない場合 利益に対して…… 20.315% の課税 (復興特別所得税を含む) NISA制度を活用した場合 利益に対して…… 非課税 NISA(少額投資非課税制度)について 初心者にも「投資信託」がおすすめなワケ まずは「つみたて」からはじめませんか? 「つみたて投信」のメリット 時間分散で リスク軽減が 期待できる のが魅力! インターネットなら 月々1,000円から つみたてOK! 少額×積立が長続きの秘訣 積立投資信託について ファンドランキングはこちら こんな方は「一括購入」もおすすめ! まとまった資金をもとに、運用したい方 リスクを許容した運用が可能な方 まとまった資金といっても、 1万円から購入 できます。 また、投信インターネットサービスを利用した場合は、 購入時手数料が20%OFF に! ファンドの探し方 リスクに応じて、商品が選べます ※各投資商品の詳細は、株式会社NTTデータ・エービックホームページへ遷移します。 元本割れは避けたい お客さまニーズ 元本割れは避けたい リスク許容度 ─ 投資対象 定期預金等、個人向け国債 (投資信託での運用は向いていません) リスクは小さく安定性を重視したい お客さまニーズ 安定性重視 リスク許容度 リスク 小 |リターン 小 ※相応の元本割れのリスクも許容 投資対象 現在、新規のお取り扱いはございません。 リスクがあっても収益性や値上がり益を重視したい お客さまニーズ 収益性重視 リスク許容度 リスク 中 |リターン 中 ※相応の元本割れのリスクも許容 投資対象 債券 バランス型 リスクが大きくても値上がり益を重視したい お客さまニーズ 積極性重視 リスク許容度 リスク 大 |リターン 大 ※相応の元本割れのリスクも許容 投資対象 株式 リート 資源(金等) ※上記の分類は、当金庫が分類したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 ※リスクの大小は一般的な傾向であり、実際に投資した場合と異なる場合があります。 投資信託に関するご注意 ※ご利用前に必ずお読みください 個人 投資

...ご注意いただくこと ・投資信託は預金、保険契約ではありません。 ・投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 ・当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。 ・当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。 ・投資信託は元本および利回りの保証はありません。 ・投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。 ・投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。 ・投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。 ・投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。 ・投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)等および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。投資信託説明書(交付目論見書)等および目論見書補完書面などは当金庫の投資信託取扱店窓口にご用意しています。 ・また、当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。 投資信託の収益分配金に関する留意事項について 毎月分配型投資信託の収益分配金に関するご説明(240KB) 各ファンドの購入におけるリスクについて 各ファンドのご購入にあたり、一般的に以下のリスクが伴います。ご購入ファンドのリスクについては投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。 投資信託は値動きのある株式や債券などに投資しますので、投資信託の値段(基準価額)は株式、金利、為替等の動向や発行体の信用状況の変化等により変動します。したがって損失が生じ元本を割り込むことがあります。一般的に主なリスクには下記のものがあります。(下記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。) ●価格変動リスク 投資信託が組み入れている株式等の価格は、国内外の政治・経済情勢、企業の業績、市場の需給等によって変動します。組み入れている株式等の価格が下落した場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。 ●金利変動リスク 金利の状況は絶えず変動しています。債券も償還前に売却される場合は金利変動の影響を受けます。概して残存期間が長い債券ほど金利変動の影響を受けます。一般的に、金利が上昇した場合には債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。 ●信用リスク 組み入れた有価証券等の発行体にかかる信用リスクです。発行体の経営・財務状況やそれらの外部評価等により、利息や元本が支払われる可能性が高いことを「リスクが低い」、逆に支払われる可能性が低いことを「リスクが高い」といいます。一般的に、債務不履行が生じた場合または予想される場合には当該株式公社債等の価格は下落(価格がゼロになることもあります)し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。 ●為替リスク 円と外国通貨の交換レートは常に変動しています。外国の株式や債券等で運用する投資信託は基本的に為替リスクが伴います。外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該現地通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該証券の円ベース評価額が減価し、ファンドの基準価額および分配金に影響を与える要因になります。為替ヘッジをしていないファンドは、為替レートの変動が資産価値に影響します。 ●流動性リスク 有価証券等を売買する際、取引市場に十分な需要や供給がない場合など需給動向により希望する価格等で売買できなくなるリスクをいいます。一般的に、投資する有価証券等の流動性が損なわれた場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。 投資信託にかかる費用・手数料等について ご購入時: お申込手数料(直接的)…ご購入時に直接ご負担いただく費用で、各ファンドの買付時の1口あたりの基準価額(買付金額)に、各取扱商品毎に記載の手数料率、約定口数を乗じて得た額です。 保有中: 信託報酬(間接的)…保有時に間接的にご負担いただく費用で、原則として、信託財産の純資産総額に対して、各取扱商品毎に記載の料率を乗じた額です。日々計算され、信託財産の中からご負担いただきます。 その他(間接的)…売買委託手数料(運用する株式等の売買に際し証券会社に支払う手数料)、監査費用(投資信託の運用・管理が適正に行われているか監査を受けるための費用)などがかかります。ファンド毎に異なりますので、詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。 ご換金時: 信託財産留保額(直接的)…ご換金時にご負担いただく費用で、ご換金時の基準価額に対して、各取扱商品毎に記載の料率を乗じた額です。ご換金の際には、ご換金時の基準価額から信託財産留保額を控除した価額(換金価額)にて換金代金が算出されます。 振替時: 当金庫から、他の口座管理機関(金融機関)へ投資信託口座を振替(移管)する手続きに対して、1回につき5,500円(税込)と1銘柄につき5,500円(税込)の金額をご負担いただきます。 ※ その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。 詳しくは当金庫の窓口または渉外担当まで、お気軽にお問い合わせください。 ご相談・お問い合わせ

...令和6年1月1日現在 ご利用いただける方 個人および法人のお客さま お申込単位 10,000円以上、1,000円単位(1年に6ヶ月まで増額月を指定できます。) 対象ファンド 当金庫取扱中のすべての投資信託商品(つみたて投資枠専用ファンドを除く) 積立期間 積立期間の定めはありません。 ※ ただし、購入ファンドが償還を迎えた場合は、取扱を終了させていただきます。 引落指定日 毎月25日 (当金庫休業日の場合は翌営業日) 買付日 国内ファンド :引落指定日の2営業日後 海外を含むファンド :引落指定日の3営業日後 ※ 引落指定日に残高不足等で引き落としができなかった場合、その月の買付はお休みとなります。 お申込期限 初回引落日の7営業日前までにお申込みください。 契約中止・変更 引落指定日の7営業日前までにお申出ください。 ※ 投信インターネットサービスを除く 投資信託に関するご注意 ※ご利用前に必ずお読みください 投信インターネットサービス 投資信託取扱商品一覧/基準価額一覧 それぞれの投資スタンスにお応えできるよう、多彩な商品を取り揃えています。投資信託はリスクもある反面、高い収益も期待できます(提供:株式会社NTTデータ・エービック) ご相談・お問い合わせ 個人 投資

...令和6年1月1日現在 ご利用いただける方 18歳以上の個人のお客さま お申込単位 10,000円以上、1,000円単位 ・毎月の引落金額の合計がおひとりあたり100,000円を上限とします。 ・増額月を設定することはできません。 対象ファンド たわらノーロード 日経225 たわらノーロード TOPIX たわらノーロード 全世界株式 たわらノーロード 先進国株式 たわらノーロード 先進国株式 たわらノーロード NYダウ たわらノーロード S&P500 たわらノーロード 新興国株式 たわらノーロード バランス(8資産均等型) 引落指定日 毎月20日 (当金庫休業日の場合は翌営業日) 買付日 国内ファンド :引落指定日の2営業日後 海外を含むファンド :引落指定日の3営業日後 ※ 引落指定日に残高不足等で引き落としができなかった場合、その月の買付はお休みとなります。 お申込期限 初回引落日の7営業日前までにお申込みください。 契約中止・変更 引落指定日の7営業日前までにお申出ください。 ※ 投信インターネットサービスを除く 投資信託に関するご注意 ※ご利用前に必ずお読みください 投信インターネットサービス 投資信託取扱商品一覧/基準価額一覧 それぞれの投資スタンスにお応えできるよう、多彩な商品を取り揃えています。投資信託はリスクもある反面、高い収益も期待できます(提供:株式会社NTTデータ・エービック) ご相談・お問い合わせ 個人 投資

...・1ファンドにつき、毎月1万円以上1,000円単位でご購入いただけます。ボーナス月等に増額も可能です。 ・毎月決まった日に預金口座から自動的に購入資金を引き落とし、申込ファンドを購入します。 ・期間の定めはありませんので、長期的な資産形成に役立ちます。 ・ドル・コスト平均法を活用した時間分散の効果によりリスクを軽減できます。価格の水準にかかわらず一定額を購入することで購入単価が平均化されることから、まとめて購入する場合と比べて価格変動リスクを軽減する効果が期待できます。 お申込概要 つみたて投資枠を利用する(NISA) つみたて投資枠を利用しない ご相談・お問い合わせ 個人 投資

...NISAとは? NISA(少額投資非課税制度)とは、NISA口座で購入した投資信託や株式等の分配金・配当金や売却益が非課税となる制度です。成長投資枠とつみたて投資枠の併用ができ、18歳以上の成人であれば誰でも一生涯、非課税枠の範囲内で投資ができます。 NISA 5つのポイント POINT 1 非課税保有期間の 無期限化 非課税保有期間が成長投資枠・つみたて投資枠ともに無期限となります。 POINT 2 口座開設期間の 恒久化 期限の定めがない恒久的な制度となります。 POINT 3 成長投資枠とつみたて投資枠の 併用が可能 NISA口座に成長投資枠とつみたて投資枠の勘定が毎年設定され、同一年に双方の併用が可能です。 POINT 4 非課税保有限度額は、 全体で1,800万円 「非課税保有限度額」で残高の管理がされ、簿価ベースで合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)まで保有できます。 また、換金した場合には翌年以降、再利用ができます。 POINT 5 年間投資枠の 拡大 年間投資上限額は、最高360万円となります。 内訳としては、成長投資枠が年間240万円、つみたて投資枠が年間120万円です。 ※ 当金庫は、NISAの対象商品として公募株式投資信託のみをお取扱いしています。 「成長投資枠」「つみたて投資枠」併用可能 成長投資枠 つみたて投資枠 年間投資枠 240万円 120万円 非課税保有期間 無期限化 無期限化 非課税保有限度額 総枠:1,800万円 ※ 簿価残高方式で管理 (枠の再利用が可能) 内数:1,200万円 総枠:1,800万円 ※ 簿価残高方式で管理 (枠の再利用が可能) 口座開設期間 恒久化 恒久化 投資対象商品 上場株式・公募株式投資信託等 (1)整理・監理銘柄 (2)信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託及びデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等 を除外 長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託(金融庁の基準を満たした投資信託に限定) 対象者 その年の1月1日において18歳以上 その年の1月1日において18歳以上 買付方法 一括・積立 積立 NISA 5つのポイント(245KB) 非課税口座に関するご留意点 ●非課税口座開設には、特定口座または一般口座の開設が必要です。 ●非課税口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人につき1口座しか開設できません(金融機関を変更した場合を除く)。なお、所定の手続の下で、金融機関の変更が可能ですが、金融機関の変更を行い、複数の金融機関で非課税口座を開設した場合でも、各年において1つの金融機関の非課税口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、非課税口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年に、変更前金融機関のNISA口座で、既に公募株式投資信託等を購入していた場合、その年は金融機関を変更することはできません。 ●金融機関によって、取り扱うことのできる金融商品の種類およびラインアップは異なります。当金庫では、税法上の公募株式投資信託のみ取り扱っています。 ●非課税口座には年間投資枠が設定されており、一旦利用すると、換金しても年間投資枠の再利用はできません。また、年間投資枠の残額は翌年以降へ繰り越すことはできません。そのため、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適さず、中長期的な保有を前提とした投資が望ましいと考えられます。 ●非課税口座における配当所得および譲渡所得等は、収益の額にかかわらず全額非課税となりますが、損失は税務上ないものとされ、特定口座や一般口座で保有する他の公募株式投資信託等の配当所得および譲渡所得等との通算はできず、当該損失の繰越控除もできません。 ●投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は、そもそも非課税であり、制度上のメリットを享受できません。また、当該分配金の再投資を行う場合には、年間投資枠が費消されます。 ●2023年までに、NISA制度を利用して非課税投資された公募株式投資信託等の非課税保有期間終了時に、NISA口座内でお客さまが保有される公募株式投資信託等は、特定口座等の課税口座に時価で移管されます。 ●税金に関するご相談については、専門の税理士等にご相談ください。 ●このご案内は、作成時点における法令その他の情報に基づき作成しており、今後の改正等により、取扱が変更となる可能性があります。 つみたて投資枠を利用する場合のお申込概要 投資信託に関するご注意 ご利用前に必ずお読みください 投信インターネットサービス 投資信託取扱商品一覧/基準価額一覧 それぞれの投資スタンスにお応えできるよう、多彩な商品を取り揃えています。投資信託はリスクもある反面、高い収益も期待できます(提供:株式会社NTTデータ・エービック) ご相談・お問い合わせ 個人 投資

...日常の生活費として必要な「預金」と、使う時期まで増やしておくための「投資」。それぞれにさまざまな商品をご用意しています。まずは「がましん口座」をご開設ください。 口座を開く 口座開設のメリット はじめての口座開設 おすすめ 子育て応援定期積金 子育て応援定期積金 特別外貨定期預金 特別外貨定期預金 スーパー年金定期 スーパー年金定期 教育資金贈与専用預金「孫心口座」 教育資金贈与専用預金 「孫心口座」 預金サービス 普通預金・総合口座 「普通預金」が代表的で、期間の定めがなく自由に出し入れできます。定期預金・積金がセットになった「総合預金」もおすすめです。 定期預金・積金 最初に決めた満期日まで基本的に引出しできませんが、流動性預金に比べて金利が高いです。 外貨預金 日本円以外の通貨で運用します。円金利よりも高金利を狙える、為替差益を得られるなどのメリットがあります。 投資サービス 投資信託 投資家がお金を出し合い、運用の専門家である投資信託会社が、投資家たちに代わって株や債券等に投資し、その成果を還元します。 国債・公共債 国債とは、国が公共事業の資金調達等を目的に発行する債券です。国債や公共債を購入する=国や地方公共団体に、一定期間お金を投資するということです。 当金庫は「お客さま本位の業務運営に関する基本方針」を定め、取り組んでおります。その取組状況の推移について公表しますので、ご覧ください。 お客さま本位の業務運営に関する基本方針 お客さま本位の業務運営に関する基本方針にかかる取組状況(11.2MB) お客さま本位の業務運営に関する基本方針(参考)(658KB) 「顧客本位の業務運営に関する原則」「プロダクトガバナンスに関する補充原則」との対応関係表(金融庁)(222KB) 顧客本位の業務運営に関する原則(金融庁)(433KB) 預金・投資サービス一覧 個人 投資 預金

...普通預金・総合口座 口座開設される個人のお客様へのお願い 教育資金贈与専用預金「孫心口座」 商品 特長 出入自由 自動 受取・支払 適用金利 普通預金 出し入れが自由にでき、給与や年金の自動受取り、公共料金等の自動支払いができ、とても便利です。 ◯ ◯ 変動 無利息型 普通預金 利息はつきませんが、預金保険制度で全額が保護される普通預金です。 ◯ ◯ × 総合口座 便利な「普通預金」と有利な「定期預金」「定期積金」を一冊にセットした預金です。 普通預金:◯ 定期預金・積金:× ◯ 普通預金:変動 定期・積金:固定 通知預金 まとまった資金を短期間運用(最短7日間)するのに最適です。 × × 変動 定期預金・積金 特別外貨定期預金 子育て応援定期積金 スーパー年金定期 ATM定期預金の手順 商品 特長 預入金額 預入方法 期間 適用金利 スーパー定期 単利型 1,000円以上で1か月～5年までと、目的に合わせて運用できます。 1,000円以上 一括 1か月 3か月 6か月 1年 2年 3年 4年 5年 固定 スーパー定期 複利型 預金期間が3年以上の場合は、6か月ごとの複利計算となるこちらが有利です。 1,000円以上 一括 3年 4年 5年 固定 大口定期預金 1,000万円以上のまとまった資金運用をお考えの方にお勧めです。 1,000万円以上 一括 1か月 3か月 6か月 1年 2年 3年 4年 5年 固定 定期積金 (スーパー積金) 目標に向けて、定額を毎月または隔月で無理なく積み立てます。 10,000円以上 毎月1回 または2か月毎に1回の掛込み 6か月以上 5年以下 固定 外貨預金 特別外貨定期預金 外貨預金のご利用に関するご注意 ※ご利用前に必ずお読みください 商品 特長 期間 預入金額 預入 方法 適用 金利 外貨 普通預金 期間の定めがなく、出し入れが自由です。 定めなし 1米ドル以上 1ユーロ以上 随時 変動 外貨 定期預金 自動継続方式で便利です。 1か月 3か月 6か月 1年 (自動継続方式) 1千米ドル以上 10万米ドル未満 1万ユーロ以上 10万ユーロ未満 一括 固定 大口外貨 定期預金 10万米ドル以上または10万ユーロ以上のまとまった資金運用をお考えの方にお勧めです。 1週間以上1年以内 (非継続方式) 10万米ドル以上 10万ユーロ以上 一括 固定 投資信託 投資信託TOPへ NISAを利用する NISAを利用しない ポイント 非課税枠を利用して、長期間に渡りリスクを抑えて運用したい方におすすめ 幅広いラインナップから投資する商品を選びたい方、投資額の制限を気にせずに運用したい方におすすめ 税率 非課税 運用利益の約20% 年間投資額 つみたて投資枠:120万円 成長投資枠:240万円 なし 保有限度額 1,800万円 (うち成長投資枠は1,200万円まで) なし 口座の制限 全ての金融機関を通じて1口座のみ 各金融機関内で1口座ずつ 対象商品 つみたて投資枠:長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託 成長投資枠:上場株式・公募株式投資信託等 一般・特定口座を通じて購入できる公募投資信託 買付方法 つみたて投資枠:積立 成長投資枠:一括・積立 積立・一括 対象年齢 18歳以上 0歳以上 (18歳未満は親権者が口座を開設) 国債・公共債 国債・公共債に関するご注意 ご利用前に必ずお読みください 商品 特長 対象者 期間/金利 購入単位 個人向け 国債 発行後1年経過すれば、いつでも国の買取による中途換金が可能なため、元本割れのリスクがありません。 個人限定 03年/固定金利 05年/固定金利 10年/変動金利 額面1万円から 1万円単位 新窓販 国債 市場でいつでも売却が可能ですが、その時々の市場価格となるため、売却損益が発生し、元本割れのリスクがあります。 制限なし 02年/固定金利 05年/固定金利 10年/固定金利 額面5万円から 5万円単位 地方債 地方公共団体(都道府県市)が発行する債券で、地元の道路、水道、病院などの公共施設の建設の財源をまかなうために発行されます。あいち県民債。 ※発行休止中 ─ ─ ─ 個人 投資 預金

...口座開設手続きについて インターネットから口座開設するには 「アプリで口座開設」なら窓口へ行かずに、普通預金口座の開設・インターネットバンキングの申込みができます。 アプリで口座開設 窓口で口座開設するには 「口座開設される個人のお客様へのお願い」をご確認のうえ、下記の必要書類等をお持ちいただき、口座開設を希望する営業店までご来店ください。 口座開設される個人のお客様へのお願い お手続きに必要なもの ご印鑑 シャチハタなどゴム製印章以外の印鑑をご用意ください。 ご本人さま確認書類 ※有効期限のある書類は有効期限内のものに限ります 顔写真のある書類の場合 以下の書類の原本をいずれか1つご用意ください。 ・運転免許証(運転経歴証明書) ・個人番号カード ・パスポート(旅券:所持人記載欄住所に記載があるもの) ・在留カード ・特別永住者証明書 など 顔写真のない書類の場合 以下の書類の原本をいずれか2つ(Aから2つ、あるいはAから1つ・Bから1つ)ご用意ください。 A ・資格確認書 ・国民年金手帳 ・個人番号カード(顔写真なし) ・医療受給者証 ・取引に使用する実印の印鑑登録証明書 など B ・住民票の写し(記載事項証明書) ※1 ・印鑑登録証明書 ※1 ・現住所の記載がある公共料金または税金、社会保険料の領収書 ※2 など ※1 発行日が6か月以内のもの ※2 領収書日付が6か月以内のもの 口座開設資金 お預入れいただくお金をご用意ください。 ※ 商品により、最低お預入れ金額は異なります。 その他必要書類 上記の他、商品毎に必要な書類がある場合があります。 詳しくは口座開設を希望する営業店までお問い合わせください。 ※ 代理人(配偶者や家族等)による口座開設もできます。その場合、ご本人と代理人双方の本人確認書類が必要です。 平成28年10月1日から「犯罪による収益の移転防止に関する法律」が改正され、取引時確認の方法等が一部変更されました。詳しくは、以下の資料をご確認ください。 窓口等での取引時確認に関する ご協力のお願い 窓口等での取引時確認に関する 主な変更点(平成28年10月～) ※リンク先は「全銀協ウェブページ」です。蒲郡信用金庫が運営するホームページではありません。 個人 投資 申込み 預金